数か月前、「マイナンバーカード・電子証明書 有効期限通知書 在中」と印字された封書が郵送されてきました。差出人の表示がなく、怪しい封書です。
開封してみると、「マイナンバーカード・電子証明書 有効期限通知書」という文書が入っています。この通知文も、問い合わせ先として電話番号だけ表示されており、また「市区町村窓口」として地元市役所の担当課が表示されていますが、この文書の発行者が表示されていません。怪しい文書です。
しかし、同封されていた「更新申請書」や返送用封筒の宛先が「地方公共団体情報システム機構」となっていて、記載内容等から詐欺文書ではないと判断しました。公文書としては落第です。
ITリテラシーの振るい分け
申請には顔写真が必要で、申請方法は、スマホ、パソコン、証明用写真機、郵便の4通りです。スマホは、顔を自撮りしてQRコードを読み取り、メールアドレスを登録して、そこに届いたメールに貼られたURLから必要事項の入力、顔写真の登録をするだけで、最も簡単そうだったので、私はそれで申請しました。パソコンでやる場合は、サイトを検索して23桁もの申請書IDを入力しなければならないようです。
数か月後の忘れたころ、発行手続きが完了したので市区町村の窓口に取りに来るようにという圧着ハガキの通知が届きました。このハガキには、「予約用」と表示されたQRコードや予約用の電話番号が表示されているのですが、文書の中にはどこにも予約が必要等と書かれていません。申請時に同封されていた手続のパンフレットを見返したところ、「予約制」と表示されていました。不親切な文書です。
この予約も、スマホでQRコードを読み取り、メールアドレスを登録して、送られてきたメールに貼ってあるURLのリンクから予約サイトに入り、予約枠が空いている日時を選ぶ等するものです。
予約日時に市役所の窓口に行き、そこでの手続自体は簡単で、無事に新しいカードをいただいて帰りました。
この手続、機構や市は意識しているのか、住民がどの手続を選択したか記録しているのか知りませんが、住民のITリテラシーをチェックできるでしょう。日常的にスマホのアプリで会員登録等をしている人は簡単にできる作業ですが、困難な高齢者も多いでしょう。使いようによっては貴重なデータになるかもしれません。
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